【2022年最新】IT業界の今後の動向は？トレンド技術の将来性と課題をカンタン解説！

DX（デジタルトランスフォーメーション）

ここ数年、DXという言葉があちこちで聞かれるようになってきました。

そもそもDX=Digital Transformation（デジタルトランスメーション）とは、デジタル技術を浸透させることで、人々の暮らしを良い方向に変えていこうという意味です。「デジタルを利用した変革」ともいわれています。つまり、企業がデータやデジタル技術を活用し、社会・経済の発展はもちろんのこと、企業のビジネス戦略やシステムまでを一新する活動のことをDXと呼ぶのです。

2020年に発生したコロナウィルスは、社会全体のDXにも大きな影響を及ぼしました。多くの企業や組織がデジタルを使わなければ解決できない問題に直面し、この事態を乗り切るためにもデジタル化やDXへの取り組みを加速させました。

企業のDXの取組み事例としては、以下のようなものがあります。

また、社内のインフラやソフトウェアの更新を変革するために、社内業務のDXを推進する企業も増えています。DX専門の組織を置く企業が多くなり、DXを担う人材のニーズが急激に高まっています。そのような中で、業界を問わず活躍の場が広がると考えられるのがDXエンジニアです。

DXエンジニアを目指すのであれば、まず、現在の職種に関わらず、基礎的なIT知識からデータの重要性、UI/UX設計、構築まで、さまざまなスキルを身につけることが大切です。そのうえで、AIやIot、ブロックチェーンなどの新しい技術のキャッチアップも必須と言えます。

AI（人工知能）

近年、AI=Artificial Intelligence（人工知能）の活用が広まっています。特に2020年は、セキュリティや医療・福祉、産業デバイスなどのさまざまな分野にAIサービスが導入され、注目されました。

2021年3月には、「日本・アジアから世界をリードするAIテックカンパニーへ」というキャッチフレーズのもと、ヤフーとLINEが経営統合。今後AIビジネスは、これまで先陣を切っていた中小規模のベンチャー企業のみならず、大手企業の参入とともにますます活発化するでしょう。

多くの企業が、AI事業に参入するために、AI人材の育成と確保に乗り出しています。企業が求める「AI人材」とは、AI開発に携わるプロジェクトマネージャー、AI開発エンジニア、データサイエンティスト、データエンジニアなどです。

なかでもディープラーニングやビッグデータを活用できるデータサイエンティスト、データエンジニアは、AI導入企業にとっては不可欠な人材です。さらにはAI開発エンジニアの需要も増えています。

5G（第5世代移動通信システム）

2020年3月から大手キャリアで5Gのサービス提供が始まりました。5Gの特徴は、超高速・大容量、超低遅延、超高信頼性、多数同時接続です。5Gの普及によってIoTが生活に浸透し、身の回りのありとあらゆるモノがインターネットに接続される時代に突入します。また、自動運転、医療の遠隔操作、VRを活用したスポーツ観戦なども5Gの技術により、磨きがかかっていくことが予想されます。

さまざまなものがネットワークでつながった結果、無線技術に強いネットワークエンジニアのニーズが高まると考えられます。5Gに関連する書籍やサイトからの情報を上手に活用して、5Gの知識を身につけておけば、今後の需要にも対応しやすくなるでしょう。

IoT（モノのインターネット）

5Gサービスのスタートにより、さらに加速していくと考えられているのが、IoTです。IoTとは、Internet of Thingsの頭文字をとった用語で、日本語に訳すとモノのインターネット。パソコンやスマートフォンなど情報端末に限らず、あらゆるデバイスがインターネットと接続することを意味します。

IoTを活用すれば、インターネットを介して、センサーなどから取得した情報をクラウドに保管したり、離れたところからでも情報を把握したりすることができます。利便性が向上するだけでなく、スムーズな危機管理を行うこともできるのです。

最近では、自動車や交通機関、医療分野、そして農業においてもIoTの活用が広がっています。また2020年には、新型コロナウィルスの感染防止の「非接触」や「3密回避」に役立つ技術としても注目されました。現在も、サーマルカメラでの非接触検温など、IoT技術を応用したシステム開発が行われ、活用されています。

このように、業界問わずIoT化の勢いは今後も続くと考えられます。IoT開発に携わるエンジニアも幅広い業界で必要とされるでしょう。

IoTエンジニアには、端末やデバイスなどのハードウェアとネットワークやセキュリティ、OSなどの多くの知見を必要です。当然ハードウェアとソフトウェアの両方の開発知識も要します。IoTエンジニアとしての知識やスキルを証明する「IoT検定」や「IoTシステム技術検定試験」といった資格を取得しておくと、転職の際に役立つでしょう。

量子コンピュータ

これからの技術として注目したいのが量子コンピュータです。量子コンピュータとは、量子力学の原理を利用して、高度な計算を可能にする新世代のコンピュータのこと。従来の古典コンピュータではできない複雑な計算や、莫大な時間を要することも、量子コンピュータであれば短時間で実現できます。

現在は、IBMの「IBM Q Experience」など、量子コンピュータの高度な演算能力を利用できるクラウドサービスがあります。IT業界では、この量子コンピュータの実用化に向けた検証が進んでおり、数年後にはさまざまなサービスを支える技術になると考えられています。

IT業界に携わっているエンジニアであれば、今後の量子コンピュータの発展や動向には注視しておくべきでしょう。

メタバース

メタバースとは、「Meta（超）」と「Universe（宇宙）」を組み合わせた造語で、インターネット上に作られた3次元の仮想空間や、仮想空間内のサービスを指すものです。ユーザーは、自分の分身であるアバターを使って、メタバース上でさまざまな活動をすることができます。

2021年10月、旧Facebook社が社名を「Meta（メタ）」に変更し、メタバース市場に注力することを発表しました。以降、大手通信会社や百貨店など多くの企業が取組みを始めており、ビジネスでの活用が見込まれています。

クラウドサービス

クラウド（クラウド・コンピューティング）とは、サーバーやソフトウェアなどのサービスが、インターネットワーク経由で提供される形態のことを指します。ユーザーが必要なときに必要な機能を利用できるという考え方です。

現在は、IaaS、PaaS、SaaS、パブリッククラウド、プライベートクラウド、ハイブリッドクラウドなど、多種多様な構成や提供形態のサービスが登場しています。今後は、新規開発プロジェクトなどにおいて、自社内でサーバーを設置せず、クラウド上でインフラ環境を構築することが一般的になってくるでしょう。

クラウドを活用する企業が増えてくれば、自社内でのネットワークエンジニアの仕事が減っていくと考えられます。その一方で、クラウドを扱えるクラウドエンジニアの需要が一気に高まるはずです。

そうした需要に対応するには、通常のITスキルに加え、クラウドサービスを使いこなすための知識やスキルを身につることがおすすめです。なかでも、クラウドサービスとして有名なアマゾンのAWS（Amazom Web Aervices）やマイクロソフトのAzure、グーグルのGCP（Google Cloud Platform）のスキルへのニーズが高まっています。

ブロックチェーン

ブロックチェーンとは、時系列に沿ってデータを記録する技術のことで、金融とITの融合であるFintechを支える技術の1つです。セキュリティの面で非常に優れており、改ざんできない取引履歴を保持できる特徴があります。

ブロックチェーンは、主に仮想通貨システムの技術として使われてきましたが、最近では、商品の流通経路の証明や電力の発電元の確認、さまざまな分野でのサービスに応用され始めています。最近は、医療分野でのブロックチェーンの活用も話題となりました。

ブロックチェーンエンジニアの求人はまだ少ないですが、今後確実に需要が増えていくと考えられています。ブロックチェーンの実装には、JavaScriptやC++、Go言語、solidityといったプログラム言語が使用されているため、これまでのプログラミングのスキルを活かすことができる分野ともいえます。

ブロックチェーンエンジニアになるためには、まずはブロックチェーンの仕組みを理解し、Webの知識、データベースの知識、セキュリティ関連の知識など、幅広い知識を身につけるようにしましょう。

RPA （ロボティック・プロセス・オートメーション）

RPA （Robotic Process Automation：ロボティック・プロセス・オートメーション）とは、事務系のデスクワークをパソコンの中にあるソフトウェア型のロボットが代行・自動化する技術のことを指します。この業務自動化を実現するツールをRPAツールと呼びます。

RPAを導入することで、業務の効率化、生産性の向上、人的ミスの防止、人材不足の解消などの改善が期待されます。RPAは、金融をはじめ、商社、サービス、流通、小売り、インフラ、不動産、自治体などざまざまな業界での活用が広がっています。新型コロナウィルスによる働き方の変化により、RPAを導入する企業もさらに増えていくでしょう。

RPAのエンジニアを目指すのであればRPAツールの経験を積むことが近道です。有名なツールとしては、WinActor、UiPath、BizRobo!、Blue Prismなどがあります。RPAの提供側として関わったことがなくても、ユーザー側の利用経験があれば、基礎的な知識があるので有利となるでしょう。

HRTech

HRTechとは、人材を表すヒューマンリソースとテクノロジーを合わせた造語です。採用・評価といった人事関連業務をAIやクラウドを活用し、課題を解決するソリューションやサービスのことを指します。

コスト削減や業務の効率化、従業員データの管理が容易になることから、HRTechを導入する企業が増加。この分野でのIT関連人材も多く求められるようになっています。

NFT

NFTとは「Non-Fungible Token」の略で、代替不可能なトークンを示す言葉です。トークンとは、ブロックチェーン技術を使って発行した暗号資産のこと。つまり、ブロックチェーン技術により生まれた、複製不可能なデジタルデータをNFTというのです。

デジタルデータに固有な価値が生まれたことで所有者を証明することができるようになり、誰もが自分で作ったデータを資産として売買することができるようになりました。

NFT市場で現在注目されているのが、NFTアートです。投資対象としても盛り上がりを見せており、NFTアートがオークションで数億円で落札され話題となったこともあります。また最近では、NFTアートがふるさと納税の返礼品になり話題となりました。

そのほか、メタバース上の土地売買にNFTが利用されたり、アバターNFTが売買されたりと、メタバース市場でNFTが活用されています。今後、メタバースの広がりとともに、NFTへの注目度は高まるでしょう。

xR（VR、AR、MR、SR）

xRとは「新たな現実（Reality）を生み出す技術」の総称。具体的には、VR（仮想現実）、AR（拡張現実）、MR（複合現実）、SR（代替現実）をまとめた呼び名です。現実世界と仮想世界を融合させることで、ユーザーは新たな体験ができます。

まだまだ開発途上の技術であり、現在はゲームやエンターテインメントの分野での利用が多いものの、5Gの展開により教育や医療などさまざまな分野での活用されることになるでしょう。特にメタバース市場の広がりによって、今後さらに注目されていく技術だと考えられています。

また、VRやAR 、MRによって人が現実世界だけでは体験できない多様な経験や体験を得るマルチエクスペリエンスという言葉も注目されています。たとえば、CGで作られたキャラクターなどを現実世界に反映させるゲーム「ポケモンGO」は、AR技術を使用したマルチエクスペリエンスのひとつです。

最近では、VR開発エンジニア、xRアプリケーションエンジニアなどの名前で、求人も増えています。VRやAR・MRの開発にはJava Script、C#、BluePrint、Ruby、GOなどの言語といったプログラミング言語が使われており、プログラミングの知識が欠かせません。またゲームエンジンであるUnreal EngineやUnityを使いこなすスキル、3DCGデザインのスキルも求められます。

（関連リンク：xR（VR・AR・MR・SR）とは？市場の動向やエンジニアの需要をカンタン解説！）

スマートシティ

スマートシティとは、IoT技術を取り入れ、基礎インフラと生活インフラ・サービスを効率的に管理・運営し、環境に配慮しながら、人々の生活の質を高め、継続的な経済発展を目的とした新しい都市のことです。すでに世界中でプロジェクトが進められています。

日本でも、2020年にトヨタ自動車が静岡県裾野市に実験都市「Woven City（ウーブン・シティ）」を開発することを発表し、話題となりました。Woven Cityでは、自動運転、パーソナルモビリティ、ロボット、人工知能（AI）技術などをリアルな場でリアルな場で実証していく予定です。

そのほか、急速な高齢化、多発する都市型災害などに対応するため、内閣府・総務省・経済産業省・国土交通省が中心となり、官民連携でスマートシティの事業を推進しています。

スマートハウス・スマートホーム

IoTなどの最新のテクノロジーを用いて、家庭の消費エネルギーを最適化する住宅のことをスマートハウスやスマートホームといいます。HEMS（ Home Energy Management System）と呼ばれるエネルギーを管理するシステムにより、電気やガス・水道の使用量を見える化したり、HEMS対応の家電や住宅設備を制御したりできるものです。

スマートハウスやスマートホームで利用される国際通信規格のひとつに「ECHONET Lite」があります。ECHONET Liteではインターネット上の各種サービスと一般家庭の機器をクラウド接続することができるため、今後さまざまなサービス展開が期待されています。

スマートハウス・スマートホームにはIoTが欠かせず、今後IoTエンジニアの需要が増すことは間違いありません。